資産運用

【3つの軸】分散投資のいろは

【3つの軸】分散投資のいろは

【3つの軸】分散投資のいろは
【3つの軸】分散投資のいろは

こんにちは。kasaです。

かれこれ2年間程度、毎月66,666円を「分散投資」に積立を行ない、累計の積立金額が100万円を超えました。

そんな私ですが、先日に下記のツイートをしました。

分散投資で意識すべきこと
・投資先の地域を分散
・投資先の商品を分散
・投資するタイミングを分散

一概に分散投資とは言っても
3つの観点で分散が可能です


全ての観点で分散投資できてますか?
#ブログ書け

実は現状、累計の積み立て100万円が右肩下がりで評価額が下がっています。

コロナウイルスの懸念から世界的に株価が下落している影響をモロに受けており、私の資産評価額も下落しているといった状況です。

このような状況ですので改めて「分散投資」について学ぶことで、投資への知見を広げていきたいと思います。

分散投資とは「卵を一つの籠に盛ってはいけない」ということ

分散投資を語る際の格言として「卵を一つの籠に盛ってはいけない」という言葉がよく使われます。

どういうことか説明すると「卵を一つの籠に盛っておくと、籠を落としてしまった時に全ての卵が割れてしまう」一方で「卵を複数の籠に盛っておけば籠を一つ落としても、他の籠があるから全ては割れない」ということです。

要するにリスク分散

要するに、卵を一つの籠に入れておくことはリスクが高く、複数の籠に入れておけばリスク分散ができますよという話です。

投資においても同じことが言えるとされており、それが「分散投資」となります。

いくつかの観点で「分散」することで、有事の際も全ての卵(資産)を割ることなく投資ができるという事です。

それでは本題に入りましょう。

分散投資の3つの軸を理解しよう

分散投資の3つの軸を理解しよう
分散投資の3つの軸を理解しよう

結論「投資先の商品」「地域」「時間」の3つ観点が理解できれば、分散投資についての理解は完了ですね。

①投資先の商品を分散する

①投資先の商品を分散する
①投資先の商品を分散する

まずはじめに、投資先の「商品」について確認します。

投資をする際には何の「商品」に投資をするかを選択する必要があり、大きく分けると3つの商品があります。

  • 株式
  • 不動産
  • 債権

の3つが投資先として利用されることが多い「商品」となります。

株式・不動産・債権の3つに分散させる

それぞれの特性を理解して分散させることが大切です。

それぞれの特徴としては

特徴利点懸念
株式・ハイリスク
・ハイリターン
・世界情勢の影響を受けやすい
会社の業績により
今後の価格が予測できる
変動の注視が必要
不動産・ミドルリスク
・ミドルリターン
実物が手に入るので安心初期投資がかかる
債権・ローリスク
・ローリターン
・株式と反比例することが多い
満期保有で損の可能性低途中売却で損の可能性有

となります。

資産運用の商品として世間的に認知されているのは「株式」が多数かと思いますが、「不動産」「債権」も立派な資産運用の商品となります。

投資先の商品を分散させるメリット

結論「資産の下落をミニマム化できる点」がメリットです。

一つの商品に絞って投資をすると「有事の際」に一気に資産評価額が下落するリスクを抱えることになります。

不動産投資に絞ってアパート1棟の経営をしていた場合、もし「火事」によってアパートが全焼した場合、その評価額はゼロになってしまいます。

株式投資だとしても投資先の会社が倒産してしまったり、景気の波を受けて株価が急落した場合、資産評価額はゼロにはならないかもしれませんが、限りなくゼロに近い値になってしまいます。

こうした「リスク」を最小限に抑えることが投資先の商品を分散させるメリットですね。 

②地域を分散させる

②地域を分散させる
②地域を分散させる

2つ目の観点として「地域」単位で分散をさせることが大切です。

同じ不動産投資であっても、日本でアパート経営をするのとアフリカの奥地でアパート経営するのでは「リスク」だって「リターン」だって大きく変わってきます。

投資先として地域を分ける場合は

  • 国内(日本)
  • 先進国
  • 新興国

の3つに分けられることが多いです。

国内・先進国・新興国の3つの地域に分けられる

「国内」「先進国」「新興国」の3つがどのような特徴かを確認しましょう。

特徴成長性安定性
国内どんな商品でもイメージがつく
※不動産なら現物を見れる
先進国安定性
実績から将来性を予測できる
新興国爆発的に利益が出る可能性有
爆発的に損をする可能性有

となります。

上記のようにまとめてみましたが、国内・先進国については大差が無いと考えても良さそうです。

先進国というくくりではなく「米国」や「豪州」と漢字表記で国単位で地域を絞ることもありますので注意が必要です。

GDPのランキングを理解しよう

GDPとはGross Domestic Productの略であり「国内総生産」と呼ばれます。

簡単にいうと国内で生み出された付加価値の総額のことですね。

まずは名目GDPのランキングを見てみましょう。

<注記>SNA(国民経済計算マニュアル)に基づいたデータ
<出典>IMF - World Economic Outlook Databases (2019年10月版)

先進国が軒並み上位を占めているかと思いきや実は新興国もランクインしています。

実は中国・インド・ブラジルも新興国(発展途上国)という括りにされることが多いです。

一概に「先進国」「新興国」と一括りにされていた場合は、その商品の中まで見てみるようにしましょう。

地域のが占めるGDPの割合に見合った分散投資をしよう

<注記>SNA(国民経済計算マニュアル)に基づいたデータ
<出典>IMF - World Economic Outlook Databases (2019年10月版)

こちらは国ごとのGDPを円グラフで示したものです。

みて分かる通り、約4分の1をアメリカが占め、5分の1程度を中国が占めていることがわかります。

地域別に分散投資をする際「国のGDPに見合った分散投資」をするべきです。

つまり、アメリカとブラジルで分散投資をする場合はGDPと比例させてアメリカ:ブラジル=10:1程度で割合を分けた方が良いです。

アメリカとブラジルに1:1で分散投資をした場合、ブラジルに偏った投資になっている

例えば分散投資をする際に「アメリカ(1位)」と「ブラジル(9位)」に1:1で分散をした場合、ぱっと見きれいに分散投資ができているようですが、実はブラジルの値動きに偏った投資になってしまいます。

というのも、世界という地域で見た時にGDPではブラジルに比べてアメリカの方が大きな割合を占めるため、ブラジルの値動きは世界の景気に対して影響度は小さいです。

一方、アメリカのGDPは世界一位であり約4分の1を占めます。

つまりアメリカの値動きによって世界の景気はかなり影響されてきます。

このことから、アメリカとブラジルに1:1で分散投資を行なった場合、例えばブラジルの景気が一気に傾いた場合は世界的にはそこまで影響がないものの、私の資産だけ一気に下がってしまいます。

一方、アメリカとブラジルのGDPに比例させて1:10で分散投資をした場合、例えブラジルの景気が傾いたとしても、私の資産にそこまで影響はなく世界的に見た景気と類似した資産の推移を辿ることができます。

極端な話、世界で見たときのその国のGDPの割合で分散投資を行えば「地域」で見た時には分散投資ができているという形になります。

③時間を分散させる

株価の変動と購入タイミング

3つ目の観点としては「時間」を分散させることです。

一括購入の場合「いつ買うか」が全てである

上記の図をご覧下さい。

株の購入タイミングによって「得」をする場合と「損」をする場合の2例について示しています。

購入タイミング①と購入タイミング②がありますが、どちらで株価を購入すれば得をするかわかるでしょうか?

答えはもちろん「購入タイミング②」です。

株価の変動の内で最安値で株を購入していますので、その後いつ株を売却しても利益を上げることができます。

もう一つの購入タイミング①は株価の変動で最高値の時に購入しているため、大きな損をしてしまうことになります。

これから分かることとしては「いつ買うか」によって損益が決まってくるということです。

一括購入の場合、いつ買うべきかの答えはない

結果的に上の図をみると、購入タイミング②で買うべきだとわかりますが、実際に購入者の視点に立つとどのタイミングで買うべきか正解を導き出すことは不可能です。

購入タイミング①ではまだまだ上がり調子の途中にいるような見方もできますし、購入タイミング②ではまだまだ下がるのでは?今買うべきではないよな・・・という見方もできます。

この「いつ買うかによって損益が大きく分かれる」点を避けるために「時間」という観点で分散投資を行うことが大切です。

一定期間をあけて複数に分けて商品を購入する

一定期間をあけて複数に分けて商品を購入する
一定期間をあけて複数に分けて商品を購入する

こちらの図のように、一定期間をあけて定額を購入していく方法があります。

一定期間をあけて購入することにより「いつ買うかによって損益が分かれる」点を補うことができます。

上の図を見て分かるように、高値で購入するタイミングもあれば安値で購入するタイミングもあり、損をしづらい投資法であることがわかると思います。

この「期間をあけて定額で継続的に投資を行う方法」を「ドルコスト平均法」といいます。

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法とは上記の通り、一定額で金融商品を定期的に購入し続けることを指します。

購入タイミングによる損を最小限に抑えることで「負けにくい」投資ができるコツコツ型の積立投資となります。

この方法については以前記事にまとめたものがありますので、もし内容がわからない方がいらっしゃれば確認してみてください。

個人で投資先を分散させるのは難しいが投資信託なら可能

個人で投資先を分散させるのは難しいが投資信託なら可能
個人で投資先を分散させるのは難しいが投資信託なら可能

これまで3つの観点で積立投資をみてきましたが、結論「個人で全ての分散をカバーする」ことは困難です。

個人で投資先をする場合

というのも、不動産は初期費用が相当かかりますし、全世界に投資をするにしても隅々まで投資先を調べ切ることはかなりの労力もかかります。

例えば1つ目の商品軸での分散で考えた時に、3000万円の不動産を購入する場合は株式を3000万、債権を3000万で合計9000万円が初期投資で必要になります。

一般的なサラリーマン投資家でここまでの費用を準備することはほぼ不可能です。

ただし、投資家のためにこうした手間を全てプロ集団が行なってくれる投資に「投資信託」という方法があります。

初心者は投資信託で分散がオススメ

私も正直なところ、分散投資については投資信託頼りです。

投資信託であれば投資のプロ集団が分散投資を行なってくれます。

投資信託の商品によって「商品」「地域」「時間」の中からどこかに特化した形で分散投資を行なってくれます。

私もこの投資信託を用いて分散投資を行なっていますが、全ての軸で分散はできておらず、「地域」「時間」の軸において分散投資をしています。

「商品」の軸に関しては、「不動産」がまだ手をつけられていませんので分散ができていません。

近いうちに不動産投資の投資信託であるREITで不動産投資デビューをしたいと考えています。

まとめ

まとめ
まとめ

今回は分散投資についてまとめてみましたが如何でしたでしょうか?

私も投資信託商品を用いて分散投資をしていますが、なかなか綺麗に分散させることができていません。

今回の記事をまとめながら「ポートフォリオの見直し」が視野に入ってきましたので、後日記事にまとめようと思います。

今回の記事が読者の皆様にとって有益なものとなれば幸いです。

  • この記事を書いた人

kasa

アラサー男|第一子誕生➡︎教育費(1400万)に不安絶頂➡︎資産運用開始(今ココ)|パパママさん一緒に頑張ろう |「日本の貯金低下➡︎資産運用率UP」を企みブログ始動|ホワイト企業(年収550万)×ブロガー(初月4桁達成)の二刀流|資産運用・節約術が投資初心者&パパママさんに届きますように|

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