平凡なサラリーマンが教育費1400万円を無理なく準備する方法
こんにちは、kasaです。
今年中に第一子の誕生を控えており、子供の教育費をどう準備するか考える事が最近のトレンドです。
色々と調べていく中で、ざっくり方針が固まりました。
そして、先日に下記のツイートをしました。
【#教育資金 1400万の準備方法公開】 #つみたてNISA →大学 40万×20年＝800万+α #ドル建保険 →高校 12万×10年＝120万+α #定期預金 →高校 6万×15年→90万 運転資金→中学まで 残390万 我が家はこのラインナップで #教育費 の準備をする予定 #ブログ仲間募集中
今回は教育資金の準備方法の話です。
この記事を読めば、お子様の教育費の準備方法について方向性が定まるはずです。
無理なく教育費を準備するためのステップ
お子様が誕生してから大学を卒業するまでの間に必要な学費を、どのようにして準備をすべきか。
収入（ご自身の収入・国からの補助金）と支出（教育費）の推移で確認する事で、無理なく教育費を準備できるステップを用意しました。
①教育費がいつ・いくら必要か把握する(支出)
まずはじめに、教育費がいくら必要なのか確認しましょう。
| 総額(公立〜私立) | 年額 | 月額 | |
| 幼稚園 保育園 | 72万円 | 24万円 | 2万円 |
| 小学校 | 180万円〜880万円 | 30万円〜150万円 | 3万円〜13万円 |
| 中学校 | 138万円〜384万円 | 46万円〜130万円 | 4万円〜11万円 |
| 高校 | 117万円〜276万円 | 40万円〜90万円 | 3万円〜8万円 |
| 大学 | 270万円〜527万円(私大平均) | 90万円〜130万円 | 8万円〜11万円 |
| 合計 | 775万円〜2142万円 | ー | ー |
この一覧から、私立の小学校に行かなければ1400万円あれば学費は問題ないと確認する事ができます。
全体の小学生のうち私立の小学校に通う子供はおよそ１％ですので、よほどのことがない限りは公立と考えて問題なさそうです。
ちなみに、この一覧では大学の費用は「私立理系・私立文系」を混ぜて平均をとりました。
私立理系の場合は少し学費が高くなりますので、忘れないようにしましょう。
※詳しい内訳については下記の過去記事を参考にしてみてください。
②ご自身の年収の推移を把握する(収入)
学費の準備にあたり学費の推移を理解する事よりも「ご自身の年収の推移」を把握することが大切です。
サラリーマンの方だと、おおよその給料の推移は把握できるのではないでしょうか？
フリーランスの方の場合も年収の推移を把握しないと、教育費の準備もできませんので年収計画を立てておきましょう。
年収の推移と学費の推移を比較することで、どのタイミングで学費の負担が厳しくなるかわかります。裏を返せば、どのタイミングまでに貯蓄をする必要があるかがわかってきます。
ちなみに平凡サラリーマンの私は
- 現状：550万円
- 35歳〜：650万円
- 45歳〜：800万円
- 55歳〜：700万円
- 60歳〜：550万円
- 65歳：定年
となる見込みです。
③国からの児童手当を把握する(補助)
国から児童手当として手当金を受け取ることが可能です。
ただし、世帯年収960万円以上は一律5,000円となりますので注意が必要です。
| 対象年齢 | 金額(月) | 金額(年) |
| 0〜3歳未満 | 15,000円 | 180,000円 |
| 3歳〜小学校修了前 | 10,000円 ※第３子以降は15,000円 | 120,000円 ※第３子以降は180,000円 |
| 中学生 | 10,000円 | 120,000円 |
また、支給されるタイミングは毎年6月、10月、2月の3回です。それぞれの前の月の分までの手当が支給されます。
月額でこれだけの金額が手当として入金される事になるので、目的を明確にした上で資産運用するなり貯蓄するなりしていきましょう。
④貯蓄で対応すべきタイミングを把握する
もう一度、誕生から大学卒業までの必要な学費についてみてみましょう。
| 総額(公立〜私立) | 年額 | 月額 | |
| 幼稚園 保育園 | 72万円 | 24万円 | 2万円 |
| 小学校 | 180万円〜880万円 | 30万円〜150万円 | 3万円〜13万円 |
| 中学校 | 138万円〜384万円 | 46万円〜130万円 | 4万円〜11万円 |
| 高校 | 117万円〜276万円 | 40万円〜90万円 | 3万円〜8万円 |
| 大学 | 270万円〜527万円(私大平均) | 90万円〜130万円 | 8万円〜11万円 |
| 合計 | 775万円〜2142万円 | ー | ー |
この表の月額を見ると「大学の金額がとにかく高い」ことがわかるはずです。
もちろん、小学校から私立に通う場合は更に高額な学費が必要となります。
しかし大学以外が公立の場合、児童手当(毎月1万〜1.5万)を使えば2万程度でおさまることから、運転資金で賄うことができる金額ではないでしょうか？
このことから、「大学資金の527万円を第一優先で準備すべき」「それ以外の学費は運転資金で対応すればよし」ということがわかります。
余裕があれば中学・高校で私立に通う事に備えて、大学資金とは別に貯蓄を行いたいところです。
⑤準備方法の検討
④より「大学資金の527万円を第一優先で準備すべき」とわかりました。
527万円の準備のために5つの選択肢を用意してみましので、参考にしてみてください。
選択肢①つみたてNISA
- オススメ度：★★★★★
- リスク：★★★☆☆
- リターン：★★★☆☆
- 流動性：★★★★☆
- メリット：ドルコスト平均法・非課税・途中引き出し可能
- デメリット：投資先が投資信託のみ
選択肢②ジュニアNISA
- オススメ度：★★☆☆☆
- リスク：★★★☆☆
- リターン：★★★☆☆
- 流動性：★☆☆☆☆
- メリット：非課税・子供の投資教育になる
- デメリット：途中引き出し不可・期間が最長5年と短い
選択肢③外貨建て保険
- オススメ度：★★★★☆
- リスク：★★★★☆
- リターン：★★★☆☆
- 流動性：★☆☆☆☆
- メリット：元本保証アリ・返戻率が高い・為替メリットあり
- デメリット：途中引き出し不可・為替リスクあり
選択肢④学資保険
- オススメ度：★★☆☆☆
- リスク：★☆☆☆☆
- リターン：★★☆☆☆
- 流動性：★☆☆☆☆
- メリット：元本保証アリ
- デメリット：途中引き出し不可・返戻率が低い
選択肢⑤現金預金
- オススメ度：★★★☆☆
- リスク：☆☆☆☆☆
- リターン：☆☆☆☆☆
- 流動性：★★★★★
- メリット：元本保証・流動性最強
- デメリット：利回りほぼゼロ
この5つの選択肢から自身に合う準備方法を見つけよう
5つの選択肢を提示しましたが、それぞれメリット・デメリットが存在するのが事実です。
そのため、良い点・悪い点を把握した上で準備方法を検討するようにしてください。
それでは最後に、私が実際に行う教育費の積立方法についてみてみましょう。
年収550万円の平凡サラリーマンが教育費の準備で実施している積立
これまで大学資金の527万円だけ準備すれば問題ないとお伝えしましたが、私は普通の資産運用も含めて1010万円を準備する予定です。
教育資金としてのポートフォリオ1010万円の内訳を説明します。
①つみたてNISA：800万円
つみたてNISAで年間40万円×20年間＝800万円を積み立てる予定です。
これはメインの利用先は教育費であるものの、残額については今後の資産運用の運転資金に回す予定です。
子供が生まれる前からコツコツ積み立てていますので、複利×長期投資の黄金法則で積立中です。
②ドル建て保険：120万円
こちらは予定ですが、児童手当の一部をドル建ての保険(高校用の資金として)に回そうと考えています。
毎月1万円×10年＝120万円で準備する予定です。
というのも、大学用の資金はつみたてNISAでなんとかなる見込みですが、高校で私立に行く場合の準備は何もできていません。
運転資金でもどうにかなりそうですが、高校では私立に行く可能性が約３０％と高いです。そのため、私立に通った場合の毎月8万円でも対応できるように準備をしておこうと考えています。
0歳〜中学卒業の期間でもらえる児童手当をドル建て保険にすることで、高校入学時に満了金をもらえるようにする想定ですね。
③定期預金：90万円
これもコツコツ積み立てるだけですが、ドル建て保険と同じく「高校用の資金」として現金の貯蓄を行う予定です。
毎月5,000円×15年間＝90万円とする予定で、これは利益等は考えずに有事の際の現金としても使えるように現金で積み立てていく予定です。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
今回は教育費1400万円の準備方法について解説してみました。
児童手当を用いつつ、計画的に準備するように心がけましょう。
