子育てのお金はなんとかなる?計画的に準備さえすればヌルゲーな理由とは
こんにちは。kasaです。
0歳児を育てるkasa家では子育てのための教育費の準備をどうするかをよく考えています。
実は既にある程度の方向性は決まりまして、特に問題がなければ毎月積立をコツコツやりさえすれば無理なく教育費1400万円を問題なく準備する事ができます。
1400万円と聞くと大きな額ですが、お子様が成人するまでの20年間の間にどう準備していくか考えることができれば、意外と難しくないんです。
今回はお子様が産まれたばかりの方や教育費の準備で悩まれている方に向けて、教育費の準備をうまく行う方法についてまとめてみました。
この記事でわかること
・計画的に準備すればヌルゲーな理由
・何故子育てのお金が足りるか不安になるのか
・お金が足りるか不安な方に実践してほしい事
それでは早速、どうすれば教育費を無理なく準備する事ができるのか確認していきましょう。
計画的に準備すればヌルゲーな理由とは
子ども一人当たりに必要な教育費は1400万円
子ども一人当たりに必要な教育費は約1400万円です。
・幼稚園/保育園:0円
・小学校(公立):180万円
・中学校(公立):138万円
・高校(私立):276万円
・大学(私立):527万円
➡︎合計:1421万円
ざっくりまとめてみると上記の金額で合計1421万円となります。
「1400万円」という金額を一般サラリーマンが捻出するためには、かなりの労力が必要ですが「子供が大学へ入学するまでにコツコツ」と考えれば準備方法はいくらでもあります。
それでは1400万円の準備方法についてみていきましょう。
ちなみに教育費1400万円の詳細については下記の記事にてまとめていますので、参考にされたい方はコチラをどうぞ。
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参考平凡なサラリーマンが教育費1400万円を無理なく準備する方法
続きを見る
児童手当がある事をご存知でしょうか?
子供が産まれると国から毎月、下記金額の児童手当を受け取る事ができます。
児童の年齢 | 児童手当の額 |
3歳未満 | 一律15,000円 |
3歳以上 小学校修了前 | 10,000円 ※第3子以降は15,000円 |
中学生 | 一律10,000円 |
上記の金額を全て貯蓄に回すと、合計で最大228万円(誕生日により異なる)となります。
1400万円を準備する上では「コツコツ」と計画的に準備する事が大切ですので、この児童手当は必ず教育費の準備に回すようにしましょう。
全て貯蓄に回す事ができれば残りは1172万円ですね。
さて、次にどう準備していくべきか確認しましょう。
0歳から準備ができれば毎月3万円だけで教育費は準備可能
上記の図は、児童手当に加えて毎月いくらを貯金すれば教育費の準備ができるかをまとめた図です。
0歳児の段階から児童手当+3万~4万をコツコツ貯める事ができれば、1400万円の教育費を計画的に準備する事ができます。
この図は「貯蓄」した場合の例でして、年利5%で運用できた場合はもっと余裕のある資金計画にする事ができます。
上記の図は年利5%で運用した場合の月額貯金額と貯金額の推移となります。
先ほどの例と比べて、年利5%で運用している分だけ最終的に貯蓄として余る計算となり、520万程が最終的には貯蓄とする事ができます。
お子様が小さい時から準備したほうが良い(できれば産前から)
前項にて確認した通り、0歳時から貯蓄を始める事ができれば、児童手当に加えて毎月3万〜4万円で1400万円の教育費を準備する事ができます。
一方、5歳からの場合、、、10歳からの場合、、、を考えると単純に月あたりの積立金額は大きくなっていきます。
逆に産前から積立を始めておけば、月あたりの積立金額を小さくする事ができます。
なぜ子育てのお金が足りるか不安になるのか
正直なところ、これまで私自身も子育てのお金が足りるかどうかが不安で仕方ありませんでした。
しかし、ある時からその不安はすっかり払拭されたのを覚えています。
まだ教育費について不安が残っている方もいると思いますので、どうして不安が消えないのか私なりに考えてみました。
不安が消えない理由とは
・お子様一人当たりの教育費を把握できていない
・世帯年収の推移を把握できていない
それではそれぞれの詳細についてみてみましょう。
お子様一人あたりの教育費を把握できていない
教育費の準備について不安が残る方は教育費が実際いくらかかるのかを把握されていないのではないでしょうか?
上記の図は資産を増やすための流れを示した図ですが、教育費について把握されていない方は上記の図の「支出」を把握していないことと同じになってしまいます。
支出が把握できていないと、いくら資金を準備すればいいのかがわからず、目標のない節約をはじめてみたりとお金繰りについてストレスがかかる事に繋がります。
お子様が何歳の時にいくら必要で、公立と私立でいくら違うのかまで把握することができれば、支出の理解へと繋がり「お金が足りるのか?」という疑問に対して答えが見つかるはずです。
お子様の教育費がいくら必要なのかをまとめた記事がありますので、ぜひ参考にしてみてください。
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参考平凡なサラリーマンが教育費1400万円を無理なく準備する方法
続きを見る
世帯年収の推移を把握できていない
前項で支出について理解できていないとお金繰りでストレスがかかる話をしましたが「収入」に理解をできていなくてもストレスへと繋がります。
当然、現在の収入については理解されているはずですが、将来的な世帯年収については把握されているでしょうか?
例えば共働き世帯の方はお子様が大きくなっても共働きを継続するのか?どちらか一方のみが働いている世帯はパートで働く選択肢はあるのかどうか?など、世帯年収には様々なパターンが存在します。
夫婦でよく話し合い、どういった推移の世帯年収を目指すのかを明確にしておく事ができれば、教育費が足りるかどうかの不安が少しは払拭されるはずです。
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参考【子育て世代必見】年齢毎の教育費を具体的に把握しよう
続きを見る
お金が足りるか不安な方に実践してほしい事
これまでお金が足りるか心配な方向けに、不安になる理由の解説と教育費の準備方法についてまとめてきました。
この章では教育費の準備について不安な方に「実践してほしい事」についてまとめていきます。
実践してほしい事
・教育費を「投資で準備」する事を始めましょう
・固定費を削減して支出を減らそう
それでは早速詳細についてみていきましょう。
教育費を「投資で準備」する事を始めましょう
まず第一に実践してほしいことは「投資」を始めることです。
というのも、お子様が小さいうちから資産運用を始める事ができれば、教育費の準備もかなり楽に進める事ができるからです。
貯蓄で1400万円を貯めることと、年利5%で1400万円を準備することには大きな差があります。
ただし、実際には年利5%を目指すといことは年利が−5%となるリスクも背負っています。
初心者の方はリスクの低い「投資信託」や「配当金狙いの株式投資」から始める事をお勧めしています。
参考記事を貼っておきますので、ぜひ参考にしてみてください。
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参考【100万円で資産運用】初心者の方へおすすめしたい投資法はコレで決まり
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固定費を削減して支出を減らそう
教育費の準備で悩まれている方に実践してほしい事の2つ目は固定費の削減です。
支出を減らすために「節約」という言葉が使われますが、節約の中には「固定費の削減と変動費の節約」の2つの意味が潜んでいます。
変動費は「常に」節約する意識が必要なのに対して、固定費は「一度だけ」意思入れするだけで良いということから、固定費の削減をお勧めしています。
私自身、ちょっとした事で年間20万円もの固定費の削減に成功した過去を持っています。
ぜひ節約にも挑戦して教育費の準備を有利に進めていきましょう。
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参考固定費の削減で年間20万円を節約できた理由とコツを紹介
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まとめ
今回は子育てのお金について、計画的に準備すればなんとかなるという事についてまとめてみました。
質問等がありましたらコメント、もしくはSNSへリプいただければ返信させていただきます。